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設立38年、350人が集まる秘訣。"イタリア料理に魅せられた仲間"がシェアするものとは?— 一般社団法人 日本イタリア料理協会の存在価値【会員団体インタビューvol.9】

インタビュー#一般社団法人日本イタリア料理協会

食団連の会員団体インタビューは、加盟する団体同士の相互理解とコミュニケーション活性化を目的としてスタートした企画です。各会員団体さまの、ミッションや活動、食団連への期待をまとめます。

「イタリア料理の魅力と、正しい情報を届けたい」という思いのもと、38年にわたりシェフ同士が学び合う場をつくってきた一般社団法人 日本イタリア料理協会。約250人のシェフ会員と約100社のパートナー企業が参画する協会は、なぜ長く愛され続けているのか。会長の鈴木弥平さんに伺いました。

一般社団法人 日本イタリア料理協会 プロフィール

一般社団法人 日本イタリア料理協会の設立日・活動内容・会員数

インタビュイー
一般社団法人 日本イタリア料理協会
会長 鈴木 弥平さん

インタビュアー
食団連 会員団体部会 小原 万美子

“イタリアン”という料理は、イタリアにない——正しい情報を伝えるという志から

――設立は1988年。どういう背景で立ち上がったのでしょうか。

初めは、情報交換の場を作るために立ち上げました。38年前は携帯もない時代で、イタリアから帰国したシェフには情報を得る手段がありませんでした。ですから夜、仕事の後に集まって共有していた。当時の設立メンバーは8人です。1人より2人、2人より3人。8人集まれば、1人分ではなく8個の情報が流れるわけです。

「団体として会を継続的に行おう」ということになり、商工会議所の力を借りて団体にしました。初代会長は吉川シェフです。イタリア料理に携わるシェフに電話で声をかけ、横のつながりをつくっていきました。

――どのような情報を交換されていたのですか。

イタリア料理の正しい情報です。実は、「イタリアン」と呼ばれるジャンルは、イタリアにはありません。ローマで修行した人が覚えてくるのは、ローマ料理です。それが20州分ある。それでも日本では、当時すべてひとくくりでした。

日本にイタリアンとして入ってきていたのも、アメリカ経由のピザとスパゲッティです。「パスタ」という言葉は当初ありませんでした。広まったのは1989年から1990年初頭のティラミスブーム以降で、そのとき生まれたのが「イタリアン」という言葉でした。

私たちは、イタリア料理を代表する正式な団体として、正しい情報を発信したいという想いがありました。20州それぞれの歴史や背景を体系的にまとめて伝えています。

一般社団法人 日本イタリア料理協会のシェフの皆さん

――鈴木さんが感じるイタリア料理の魅力は、どこにあるのでしょうか。

一言で言い表せないところです。

会員には、シチリア料理専門店も魚料理専門店もあり、私のように自分たちらしくアレンジしたお店もある。ですから私たちは飽きることがないのです。休みの日にイタリアへ食べに行っても飽きない。郷土料理はいまも学んでいますが、追いつかないほどの広さです。

――現在はどのような活動をされているのでしょうか。

会員は350人。シェフ会員が250人、賛助会員のパートナー企業が100社ほどです。ミーティングは月1回オンラインで実施しています。

最大の事業は、イタリア料理に特化した展示会「ACCI Gusto」です。私たちと違い、若い料理人は商品を見つける術がない。展示会に来ればワインもオリーブオイルも揃っていて、取引先と新しいお客様を結びつけることができます。

京都では2年に1回、エリアを越えたシェフが一緒に料理をつくるイベントを開いています。味噌や醸造の造り手、日本酒の蔵元ともコラボレーションし、100人単位のパーティーも行っています。

会場でのデモンストレーションの様子

――災害支援にも長く取り組まれていると伺いました。

支援をしていく中で、支援の形を変えてきました。関東大震災では、炊き出しに2年ほど通いましたが、「食事はもう足りている」と言われたり、古着が山積みになっている状況を目にしたり。送られてくるものが活かされていない。需要と供給が合っていなかったのです。

そこで「見切り発信はやめよう」と話し合い、まず義援金を募って寄付し、落ち着いてから何が必要かを考える形に改めました。今回の熊本についても、協会の全会員に義援金を募っています。能登半島地震のあとは、金沢の会員が店舗を開放してくれて、チャリティレストランを開催して今年で3回目になります。チャリティレストランは、東京でも毎年続けていきたいと考えています。

時代に合わせて、課題の解き方を変える——人材不足に向き合う協会のあり方

――業界の課題として、いま感じていることを教えてください。

人材不足です。調理師学校でも、生徒の数が1クラス、2クラス分減りました。一方で、業界はこの10年で、労働環境も整えられてきたと感じています。

私のお店は、有難いことに多くの従業員に恵まれていて、仲間から「なぜ集まるのか」と聞かれます。弊社の秘訣はYouTubeです。若い世代は仕事も学校もまず携帯で探し、食に関心があれば必ずYouTubeを見る。そこで弊社の動画を見つけて応募してくれるのです。凄いのは私自身ではなく、時代の変化に合わせて取り組んだ結果だと考えています。

このような最先端の話も、集まれば自然と出てきます。「この時代に、これまでのやり方でよいのか」という話し合いになる。企画は実行委員が月1回検討していますが、そこでのキーワードもコラボレーションです。

――日本イタリア料理協会が38年続いてきた秘訣は、どこにあるとお考えですか。

イタリア料理に魅せられた仲間の集まりだからです。その意識は非常に強いです。

私たちは、団体を大きくすることを目的にはしていません。本当にこの業界が好きで、わだかまりのない仲間で続けたほうが、かえって人が離れません。

また、世代が変われば、価値観や手段も変わります。若いメンバーを巻き込み、次の世代へ受け継いでいくために、比較的若い世代である私が代表理事を引き受けました。こうした柔軟な考え方を持つことも大切だと思っています。

調理場で料理をつくるシェフの皆さん

“垣根を越えて、料理界全体を明るい方向へ”

――食団連に加盟された背景を教えてください。

私自身が、立ち上げに携わった一人です。コロナ禍のとき、自分たちだけでは行政に要望が届きませんでした。そのため、イタリア料理業界を含めた他の業界、他の団体をすべてまとめようという志には、設立時から賛同していました。

食団連は、食に関してもっとも影響力を持つ団体です。イタリア料理という垣根を越えて、料理界全体を明るい方向へ一緒に歩んでいけたらと思っています。

――食団連に期待することは何でしょうか。

発信力です。先日の熊本の災害についても、食団連の発信は早かった。こうした情報を届けていただけるのはありがたいことです。

そして消費税などの業界課題です。政府の決定をすぐに変えることはできなくても、団体として声を上げることが大事だと考えています。私たちは小規模ですから、食団連さんに要望を出し、集めた声を発信していただきたいと考えています。何かがあってからではなく、何かがある前からきちんと声を上げていきたい。そうした砦のような存在だと捉えています。

――最後に、食団連の他会員団体、所属企業に一言お願いします。

食団連として、食のイベントを企画するのもよいのではないかと思います。集まると勉強会や真面目な話が多く、堅苦しくなりがちです。それでは若い世代が敬遠してしまう。京都のイベントのように、一緒に料理をつくる楽しい会があるからこそ集まれる、ということもありますので。

キーワードはコラボレーションです。食の職業を、もっと憧れられるものにしたい。そのために何ができるかを、業界を越えて一緒に考えていけたら嬉しく思います。

引用元・参考リンク

一般社団法人 日本イタリア料理協会 公式サイト:https://www.a-c-c-i.com/

協会概要:https://www.a-c-c-i.com/association.html